FinTech（フィンテック）とは何か？HRTech（HRテック）やEdTech（エドテック）との違いも含めて解説

2022年6月15日2023年1月12日

1. FinTech（フィンテック）
2. HRTech（HRテック）
- 2.1. HRTechとは何か？
- 2.2. HRTechの例
3. EdTech（エドテック）
- 3.1. EdTechとは何か？
- 3.2. EdTechの例
4. まとめ
5. 参考

FinTech（フィンテック）

FinTechとは何か？

FinTech（フィンテック）は、ファイナンス（Finance）とテクノロジ（Technology）を組み合わせた言葉です。
日本語で言うと、ファイナンスは金融、テクノロジは技術という意味です。つまり、FinTechとは金融サービスとITを結び付けることで生まれる新しいサービスのことを指します。
金融サービスとはお金に関する様々なサービスのことです。金融サービスの代表例として一番に挙げられるのは、銀行が行っている、お金を預けたり引き出したりできる事業といえるでしょう。その他にも、証券会社や保険会社、クレジットカード会社などの事業も金融サービスと呼ばれます。
こういった金融サービスとITが結びついたものがFinTechです。

FinTechの例

FinTechの例として、まず挙げられるのはキャッシュレス決済です。
キャッシュレス決済はスマホをお財布代わりに使えるようなサービスです。「PayPay（ペイペイ）」や「LINE Pay（ラインペイ）」などのサービスを使えば、買い物をするときに現金を持ち歩いていなくても、機器にスマホをかざすだけでお金が使えます。

その他のFinTechの例としては、お金を管理する家計簿ソフトも挙げられます。最近ではスマホでレシートの写真を撮るだけで簡単に家計簿がつけられるようなアプリも流行っています。

その他には、クラウドファンディングのWebサービスもFinTechの一例といえます。
クラウドファンディングとは、インターネット上でプロジェクトの計画を公開し、賛同してくれた人達から資金を集める手法です。有名人がクラウドファンディングで新しいビジネスを始めたりすると話題になったりすることもあります。

これってFinTech？ITパスポートからの出題より

ITパスポート試験でこのような問題が出題されています。

FinTechの事例として、最も適切なものはどれか。
ア　銀行において、災害や大規模障害が発生した場合に勘定系システムが停止することがないように、障害発生時には即時にバックアップシステムに切り替える。
イ　クレジットカード会社において、消費者がクレジットカードの暗証番号を規定回数連続で間違えて入力した場合に、クレジットカードを利用できなくなるようにする。
ウ　証券会社において、顧客がPCの画面上で株式売買を行うときに、顧客に合った投資信託を提案したり自動で資産運用を行ったりする、ロボアドバイザのサービスを提供する。
エ　損害保険会社において、事故の内容や回数に基づいた等級を設定しておき、インターネット自動車保険の契約者ごとに、１年間の事故履歴に応じて等級を上下させるとともに、保険料を変更する。
令和３年度ITパスポート試験公開問題　問13

どの選択肢にも、金融サービスの名前が出てきているため、「FinTech＝金融サービス＋IT」とだけ認識していると正答することはできません。

FinTechはあくまで「金融サービスと情報技術の結び付いたもの」です。
FinTechは、ただ「金融サービス会社で使われているITシステム」というわけではなく、金融サービスと情報技術が結びつくことで新たに生まれた、これまでになかった革新的なものを指します。

すなわち、正解はウの記述となります。ロボアドバイザは人工知能が利用者に応じて最適な投資の提案をしてくれるサービスで、FinTechの代表例の１つといえます。
それ以外の選択肢は、単に業務を支えるIT技術です。ただIT技術が使われているというだけではなく、金融サービスがIT技術と結びついているか、という視点がFinTechを作ります。

HRTech（HRテック）

HRTechとは何か？

FinTech以外にも〇〇テックといった具合に、後ろに「テック」がつく言葉があります。

その１つが「HRTech（HRテック）」です。
HRTechはヒューマンリソース（Human Resource）とテクノロジー（Technology）を組み合わせた言葉です。
ヒューマンリソースは人的資源という意味です。すなわち、会社で働く人々を会社の資源として捉える考え方です。
HRTechでは、会社の人事業務にIT技術を活用します。

HRTechの例

HRTechの具体例として、まず挙げられるのは、勤怠管理システムや給与計算システムです。
近年では会社に出勤する従業員ばかりではなく、テレワークで働く従業員を抱える企業も増えています。
また、勤務形態も全員が一律ではなく、フレックスタイム制や裁量労働制、時短勤務など、従業員ごとに異なるケースもよくあります。
そして、正社員ばかりでなく業務委託や契約社員など、様々な雇用形態の従業員が同じチームで一緒に働いているというケースも、業界を問わず増えています。
このように、近年においては同じ仕事であっても従業員それぞれの雇用や勤務条件の情報が複雑化してきています。
しかし、多様化した働き方が存在する社会においても、従業員一人ひとりを正当に評価し、給与に反映させる必要があります。そこで、多くの企業がHRTechを活用しています。
HRTechでは、従業員の複雑化した情報を、ITを活用することで一元管理し、明確な勤怠管理や給与計算ができるようにしていきます。

また、より高度なHRTechシステムの例として、タレントマネジメントシステムが挙げられます。
タレントマネジメントとは、従業員の能力を把握することで人材育成や人員配置を適切に行う、人事戦略のことをいいます。

ITを活用し、従業員個々の長所や短所をあらゆる側面から分析することで、一人ひとりが最大限のパフォーマンスを発揮できるような、適材適所の人員配置を作ることができます。
また、AIを駆使して、従業員のモチベーションを図ったり、離職しそうな従業員を検知したりするタレントマネジメントシステムもあります。こういったシステムを用いて、働いている人間だけでは予測できない急な人材不足にも対応できるような組織づくりをHRTechが可能にしていきます。

EdTech（エドテック）

EdTechとは何か？

FinTech、HRTechの他に、「EdTech（エドテック）」という言葉もあります。
EdTechはエドゥケーション（Education）とテクノロジー（Technology）を組み合わせた言葉です。
エドゥケーション（Education）は日本語で教育という意味です。
教育とIT技術が結びついたEdTechは、学校教育の現場ではもちろんのこと、企業が行う社員研修などにも取り入れられています。

EdTechの例

EdTechの具体例として、e-ラーニングやアダプティブラーニングがあります。

e-ラーニングはパソコンやインターネットなどのITを使った学習方法です。講師と直接会わずにオンラインで学習ができるため、移動時間やコストを削減できます。

アダプティブラーニングは、受講者一人ひとりの習熟度や苦手分野に応じて、その生徒に最も適した学習内容を提供する教育手法です。
アダプティブラーニングでは、時にはAIを用いて、受講者の学習データを客観的に分析することで、一人ひとりにピッタリの学習内容を提案できます。
ちなみにアダプティブとは、日本語で「適応」という意味です。

学校教育の現場では、EdTechには教育効果の向上の他にも、教員の負担軽減や、教育の地域格差の是正など、様々なメリットが期待されています。
また文部科学省が2019年末に示した「GIGAスクール構想」では、子ども１人当たり１台の学習用端末の配布が掲げられるなど、日本政府もEdTechの推進に力を入れています。