ドメイン強度(ドメインパワー)とは何か?ドメイン強度が上がる方法とドメイン強度を決める3つの要因 E-A-Tを解説

2020年11月9日

ドメイン強度(ドメインパワー)の概要

ドメイン強度とは、Webサイトに使われているドメインが検索エンジンからどの程度評価を得ているかを表しています。
ドメイン強度はURL(各ページ)毎の評価ではなく、Webサイト全体の評価です。
例えば、全く同じ内容のページを2つの異なるサイトに作ったとき、ドメイン強度の高いサイトに貼ったページの方が検索順位が高くなります。
検索順位が高くなればそれだけでサイトへのアクセスが増えるため、ドメイン強度はWebマーケティングでは基本となる重要な概念です。

ドメイン強度の調べ方

世界で最も使われている検索エンジンは Google であり、日本で最も使われている検索エンジンも Google です。他の検索エンジンも基本的には Google の方針を模倣しているため、ドメイン強度を調べるときには Google でのドメイン強度のみ調査すれば問題ないでしょう。

ドメイン強度は様々な要因で決まり、Google はドメイン強度を決めるアルゴリズムの内容を公開していません。つまり、ドメイン強度自体を知る方法は Google の社員となり、その中で高い地位を得る以外にありません。もしかすると、Googleの社員でさえ、検索ロボットのアルゴリズムを完全に把握できていないかもしれません。
こうした状況のため、ドメイン強度を正確に知ることは難しく、ドメイン強度だろうと思われる数値で我慢することになります。

例えば、Domain Authority は、検索エンジン Google の仕組みを解析し、SEOmoz社が独自に作り出した数値であり、「疑似的なドメイン強度」です。こちらであれば同社の開発した「Open Site Explorer」や「MozBar」などのツールで簡単に調べることができます。

ドメイン強度を決める3つの要因 E-A-T 

EATのキャッチ画像

上記の通り、ドメイン強度を決めるGoogleの検索ロボットのアルゴリズムの中身を私たちは知り得ませんが、Google はドメイン強度決定の大まかな方針は公表しています。
Google が重要だと考えているのは、Expertise(専門性)Authoriativeness(権威性)Trustworthiness(信頼性)の3つです。略して E-A-T などと呼ばれます。

Expertise(専門性)

Expertiseとは、サイトの方向性が統一されており、情報が網羅されていることを指します。サイト内のテーマがバラバラな場合に低下します。

Authoriativeness(権威性)

Authoriativenessとは、信頼性の高い第三者から評価されていることです。具体的に言えば、「ドメイン強度の高いサイトからリンクを貼られた数(外部被リンク数)」や「サイトの運営歴」、「運営者の肩書・資格」などです。

Trustworthiness(信頼性)

Trustworthinessとは、サイトが信頼できるかどうかです。サイト内に他のコンテンツの模倣や、憶測・推測が多い場合に低下します。逆に、オリジナリティが高く、体験や経験に基づいた確かな情報など、読者が「信頼できる」と感じやすいコンテンツが多いと向上します。

ドメイン強度の上げ方

E-A-T は「ユーザー(読者)を利するサイトに大きなパワーが与えられる」ことを示唆します。
これは、読者に有益な情報が検索上位に表示されれば Google の検索エンジンとしての評価も上がるためです。

Googleのスタッフがどのように働いているかを紹介した『How Google Works (ハウ・グーグル・ワークス) ―私たちの働き方とマネジメント』では、優良なコンテンツを提供するWebサイトを検索結果に表示させようと日夜努力するGoogleスタッフの姿が紹介されています。
小手先の技術でアクセスを稼ごうとはせずに、Googleの検索ロボット、ひいてはGoogleのスタッフが表示させたいと思うようなコンテンツを提供することに集中することが肝心です。

検索エンジンの評価アルゴリズムは今後もアップデートされていきますが、Google は一貫して「ユーザー優先」を掲げており、ユーザーの利益になるサイトの価値が変わることはありません。ドメイン強度を上げるために間違いのない方法は「ユーザーのためになるサイトを作ること」です。このことを念頭におき、Webサイトのコンテンツを考えていきましょう。

参考

書籍

エリック・シュミット(著)、ジョナサン・ローゼンバーグ(著)、アラン・イーグル(著)、ラリー・ペイジ(序文)、土方奈美(訳)『How Google Works (ハウ・グーグル・ワークス) ―私たちの働き方とマネジメント』日本経済新聞出版、2014年。

Webサイト