オンプレミスとは何か?クラウドとの違いと、メリット・デメリットを解説

2022年12月8日

オンプレミスとは

オンプレミスとは、サーバーやネットワーク機器、ソフトウェアなどを使用者が管理する施設内に設置して運用する利用体系のことです。

プレミス(premises)とは、英語で「建物」や「施設」などを意味し、オンプレミス「on the premises」は「建物内」でという意味になります。

従来は社内でサーバーや回線などを準備し、自社内にシステムを構築するのが普通でしたが、クラウドの台頭により、システムをクラウド上で運用するケースが増えました。これにより、自社運用型とクラウド型を区別するために「オンプレミス」という言葉が使われるようになりました。

クラウドとの違い

オンプレミスとクラウドのイメージ画像

オンプレミスと比較されることが多いのが「クラウド」です。

オンプレミスに対して、インターネット経由で提供されるシステムやサービスを利用する形態は「クラウド型」と呼ばれます。クラウド型のサービスを利用することで、自社でサーバーやシステムなどを用意する必要がなく、低コストで導入できる特徴があります。

オンプレミス回帰とは

海外では、近年「オンプレミス回帰」という言葉が聞かれるようになりました。

オンプレミス回帰とは、クラウドを利用して運用していたシステムをオンプレミスに戻すという意味があります。

この背景には、オンプレミスからクラウドに移行したものの、予想以上にコストが高い、高いパフォーマンスが発揮できないなどの問題があげられます。

オンプレミス運用に切り替えたシステム事例としては、自社ビジネスに直結するシステム、大量のデータを扱うシステム、クラウド上のトラフィックが多いシステムが多いようです。
実際にDropBox、ひかりTVなどがクラウドからオンプレミスへの移行を行っています。

オンプレミスのメリット

以下では、オンプレミスのメリットを紹介します。

カスタマイズしやすい

オンプレミスは、自社専用のシステムを一から設計するため、状況に合わせて必要なシステムを構築できます。決まったプランやオプションから選択してカスタマイズするクラウドに比べて、柔軟性のあるシステム設計が可能です。

セキュリティ面で優れている

オンプレミスの場合、自社のネットワーク内で運用するため、外部ネットワークからの攻撃を受けにくいというメリットがあります。また、社内独自のセキュリティポリシーに沿ったセキュリティ対策が可能なため、安全性が高いと言われています。

社内システムと連携しやすい

既存のシステムに新たなサービスを追加しなければならない場合もあります。クラウドでは連携が難しい場合がありますが、オンプレミスの多くは、柔軟にシステム連携が可能です。

品質が安定している

クラウドの場合は、ネットワークの帯域設定や、他のユーザーの利用によってサーバーが重くなってしまう可能性があります。一方オンプレミスの場合は、サーバーが社内ネットワーク内にあり、インターネットを経由せずに利用できます。そのため、常に安定した通信品質が保たれるメリットがあります。

ノウハウを蓄積しやすい

自社内で構築運用を行うオンプレミスの場合、障害対応のノウハウが蓄積しやすいのもメリットのひとつです。業務システムは、安定稼働だけでなく、障害発生時の対応も重要です。障害対応は経験則によるところも多く、ノウハウの蓄積は、企業の信頼性や実力に関わる重要な要素です。

クラウドの場合、障害発生時の対応は、サービスを提供するベンダーが行うため、基本的には、自社で障害対応のスキルは必要ありません。一方で、障害の原因分析やトラブルシューティングの方法など、自社内でコントロールできる範囲が限られてしまいます。

オンプレミスのデメリット

以下では、オンプレミスのデメリットを紹介します。

初期コストが高額

オンプレミスの場合、自社でネットワークやサーバー、システム等を準備する必要があります。必要な機器も多く、機器の調達や開発に多額の費用がかかります。また、システム稼働に必要なサーバーの電気代や、運用担当者の人件費など、運用コストも発生します。

しかし、クラウドのように月額の利用料金は発生しないため、一度導入してしまえば、運用コストにそれほど費用がかからないという特徴もあります。

システム構築に時間がかかる

オンプレミスの場合、サーバーやネットワーク機器の調達、ソフトウェアの購入、システム構築など様々な準備が必要であり、実際に運用できるようになるまで小規模なシステムでも数週間から数ヶ月程度の時間が必要となります。

全て自社で対応する必要がある

オンプレミスの場合、サーバーの定期的なメンテナンスや、Windows Update、障害対応など全て自社で対応する必要があります。全て自社で対応しなければならないのもデメリットのひとつです。

参考